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一日一時間、宅建知識ゼロからのスタート
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とにかく、パソコンとTLTソフトの驚異的な速習機能と完全習熟への学習管理機能で、ことしは、ラクラク合格の栄冠を勝ち取ってください。
当ソフトは2005年度は4,800人を超える受験者に使用され、大きな信頼を得ている宅建の決定版ともいえる在宅学習教材です。宅建知識ゼロの初心者はもちろん、法律知識ゼロの方でも、本ソフトさえ学習されれば、ほぼ誰でも合格できるという実績を築いてまいりました。
近年、宅建の試験は、たいへん難しくなっています。また学習内容もかなり膨大です。1300項目を超える学習事項をしっかり頭にたたき込み、受験前には全分野を通じて復習と過去問、そして予想問題に取り組み、合格を不動のものにする必要があります。ニュートンのTLTソフトは、これまでに300名を超えるモニター会員からの全学習項目の理解度や学習のしやすさについて調査を済ませ、2006年度会員には、1人残らず合格の栄冠を勝ち取っていただくことを目標に教材制作を行ってきました。
今回の2006年度TLTソフトは、多くの法改正に対応した決定版ではありますが、6月から始まる短期集中講座に先駆け、モニター会員による実機演習を通じて徹底改善を実施いたします。
第1の目的は、学習内容が整然とし、徹底的にムダを省き学習時間を軽減すること。第2の目的は、学習と演習スピードがさらに向上するようにテスティング、トレーニングの方法や回数、そしてインターバルを最適化すること。第3の目的は、完全習熟者全員が合格点をとれる問題種とトレーニング方法で構成することです。
そのため、500名の会員を募り、本講座より約2ヶ月早く先行学習をしていただき、問題点を改善し、本講座ソフトに反映させる予定です。
したがってモニター会員には当社の学習計画に沿って、モニター専用のソフトで先行学習し期間内に完全習熟し、計画的に各種アンケートにお答えいただくとともに、改善へのご意見もいただき、改善された本講座ソフトも完全習熟されることをモニター会員にお願いするものです。
また特別モニター価格で合格保証もつけています。本講座ソフトでの完全習熟に要する時間は、すでにモニター用で習熟された復習となりますので、5分の1以下の時間で終了することができます。
このようにモニター用ソフトにつづき本講座ソフトも完全習熟しますから、2006年度宅建試験での合格はゆるぎないものになるはずです。
「宅地建物取引主任者」資格試験の受験者は,2003年度169,625名です。ちなみに,2003年度の合格率は,15.3%でした。50問で70パーセント以上の正解をしないと合格できなく年々難しくなっています。「宅建」は,人気の根強い資格です。その社会的ニーズの高さと活用範囲の広さにあるといえます。不動産業界はもとより,金融・保険業界においても日常業務のなかで常にその知識が要求される資格です。
TLTソフトは,パソコンを使って学習事項や宅建合格に必要な知識を完全に知識が定着し確実に合格点を獲得できるまで徹底的にトレーニングを繰り返す機能をもつ学習方法です。その学習効果を高めるシステムとしてTLTソフトは米国特許を取得しています。
具体的には,民法,借地借家法,宅地建物取引業法,その他法令についても正確な知識として習熟しなければならない項目がきわめて多く曖昧な知識ではとうてい合格はかないません。
試験は4択形式で50問出題されます。なかでも民法の知識と習熟度が未熟なために不合格になるケースが一番多いと言われています。TLTソフトでは、民法には特段の工夫を凝らし徹底的にトレーニングを繰り返しながら習熟させてしまいます。「借地借家法」「宅地建物取引業法」はまったく問題なく誰でも8割以上の点数が取れるように,着実に合格に導きます。とにかく、今回の宅建受験にはTLTソフトで受験準備を進めてください。
もちろん「合格保証」ができるのは、TLTソフトの学習管理機能に基づきスモールステップで1単元ずつ完全習熟に導き,その都度「合格表示」を確認しながら学習をすすめる仕組みを備えているからです。
2006年度版は,とにかく宅建に合格することのみに集中して学習できるバージョンとなっています。昨年度の合格点は50問中35問正解でした。 したがって,40問を確実に正解する内容に集約して,短時間の効率的な学習で一発合格を果たす画期的な内容です。 TLTソフトとは,Testing(実力をチェック), Learning(できない項目を重点的に学習), Training(覚えるまで繰り返し演習)の頭文字をとったもので,ニュートン社がまったくの初学者でも容易に,自動的に『完全習熟』させてしまうことを追求して開発した, 自動習熟システムソフトの名称です。
驚かれるかもしれませんが,TLTソフトでの学習は,すべてパソコンの画面上で行われます。あなたが本気で宅建の資格試験に合格しようとされるなら,合格に必要な知識を「おおよそや曖昧に」ではなく100パーセント正確に,しかも瞬時に即答できるように習熟していることが必須条件です。あなたの弱点を最強の知識にできるのは,コンピュータの情報処理能力をフルに活用してこそ可能になります。弱点を見つけだし,習熟へのトレーニングを強制的かつ合理的に実行し,速習と習熟を目的に開発されたのが米国特許を持つNewton TLTソフトです。
まず,覚えるべき解説文・条文を読んだあと解説文・条文の穴うめ箇所が表示されますので,答えをキー入力していきます。たとえば『穴うめ』が〔未成年者〕なら,〔mi〕とキーで入れると〔未成年者〕と表示され,頭文字の1文字を入れるだけで○×の判定をします。これが習熟スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力』なのです。

下記の予定表はTLTソフトでの,宅建完全合格への各ソフトの標準習熟時間です。学習者によって習熟時間に多少の差が生じますが,1日2時間を目安にまたは,休みの日に集中して学習すれば,試験までには十分余裕をもって完全習熟できますので,TLTソフトだけで十分合格可能です。とにかく実行できる確実な学習計画に基づいて進められることが合格を決定づけます。
| 習熟項目 | 項目数 | |
| 1.民法 1(項目数=217 標準習熟時間=40時間) 受付次第発送 | ||
| 1. 基礎用語 | 37 | 民法を制した者が宅建の資格が取れると言われています。10問〜12問中7割は確実に取れるような内容です。 |
| 2. 総則(1)〜(3) | 82 | |
| 3. 物件(1)〜(3) | 98 | |
| 2.民法 2(項目数=230 標準時間=45時間) 受付次第発送 | ||
| 1. 債権(1)〜(7) | 178 | |
| 2. 相続 | 52 | |
| 3. 借地借家法(総項目数=139 総標準時間数=40時間) 4月下旬発送 | ||
| 1. 借地借家法 | 40 | 民法の特別法3問〜5問が出題。全問正解を目指します。 |
| 2. 不動産登記法 | 50 | |
| 3. 区分所有法 | 49 | |
| 4. 宅地建物取引業法(総項目数=217 総標準時間数=45時間) 5月下旬発送 | ||
| 1. 総則・免許 | 39 | ここはまさに宅建のための法令です。覚えればだれでもラクラク点数の取れるところです。TLTソフトだから16問中14問は取れてあたりまえ。 |
| 2. 取引主任者 | 29 | |
| 3. 営業保証金 | 25 | |
| 4. 保証協会 | 20 | |
| 5. 業務上の規則 | 77 | |
| 6. 監督処分・罰則 | 27 | |
| 5. 法令その他1(総項目数=229 総標準時間=40時間) 7月下旬発送 | ||
| 1. 都市計画法 | 128 | |
| 2. 建築基準法 | 71 | |
| 3. 国土利用計画法 | 30 | |
| 6. 法令その他2(総項目数=220 総標準時間数=40時間) 8月上旬発送 | ||
| 4. 建築基準法 | 28 | 毎年19問出題されています。結構やっかいな数字や法令を数多く頭にたたき込んでおかなければならないところです。とにかくTLTソフトでやってみてください。細かいところまで頭にこびりつくまで徹底的に覚えさせられます。13問は即答,正解できるはずです。 |
| 5. 農地法 | 8 | |
| 6. 宅地造成等規正法・その他 | 29 | |
| 7. 住宅金融公庫法 | 20 | |
| 8. 景表法 | 28 | |
| 9. 地価公示法 | 13 | |
| 10. 不動産鑑定評価基準 | 30 | |
| 11. 不動産所得税その他 | 29 | |
| 12. 租税特別措置法 | 15 | |
| 13. 土地・建物、統計 | 20 | |
| 7. 過去問徹底トレーニング【平成12年〜平成17年 単問・4択】 (標準時間数=20時間) 8月上旬発送 |
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| 8. 総復習直前対策 (総標準時間数=30時間) 9月上旬発送 | ||
宅建試験の合格ラインは,年度によって多少の差がありますが,TLTソフトを完全習熟し『最終合格』されたあなたなら確実に正解できる問題が80%近くはあるはずです。合格を確信して
TLTソフトに取り組んでください。
TLTソフトのみがもつ特長は,それぞれの科目を完全習熟すると,各ソフトで『合格番号』が表示されます。この合格番号が表示されれば『宅建』試験での資格取得はまず間違いないものと,確信しています。そこで,合格保証付きソフトには,『合格保証制度』を設けています。
この『合格保証制度』は,完全習熟の証として合格番号が表示されたにもかかわらず,万一本試験に受からなかった場合,あなたがお支払いになった会員総費用を全額返還するものです。返還条件等の詳細は『第1回分ソフト』等をお届けの際,ご案内いたします。
受付次第,第1回送付分を宅急便でお届けします。
第1回送付分をお届けした際,宅配便会社の配達員に現金またはカードで価格28,000円/税込をお支払いください。カードでは分割払いができます。
ご入会後10日以内であれば,それぞれ1枚目のソフトを開封使用済みでも解約できます。お支払いになった代金の返金はお申し出後3週間程度です。その場合,本ソフト等の返却宅配便代金(1.000円程度)はお客様のご負担となりますので,予めご了承ください。
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科 目
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項目数
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学習時間
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モニター版発送予定
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本講座版発送 |
| 1. 民法(1) |
217
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40時間
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受付次第発送
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5月上旬 |
| 2. 民法(2) |
230
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45時間
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受付次第発送
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5月上旬 |
| 3. 借地借家法 |
139
|
40時間
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4月上旬発送
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6月上旬 |
| 4. 宅地建物取引業法 |
217
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45時間
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4月下旬発送
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6月上旬 |
| 5. 法令その他1 |
229
|
40時間
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5月上旬発送
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7月上旬 |
| 6. 法令その他2 |
220
|
40時間
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5月上旬発送
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7月上旬 |
| 7. 過去問題徹底トレーニング |
[平成12年〜17年 単問・4択](標準学習時間=20時間)
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8月上旬 | ||
| 8. 総復習直前対策 |
(標準学習時間=30時間)
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9月上旬 | ||
| 合計 | 300時間 | |||
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